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テレビやニュースなどでＤＸ（ディーエックス）、という言葉を耳にする機会が増えました。
今や当たり前の様に使われていますが、・・・ＤＸって何？今更聞けないＤＸについて、今回は取り上げてみました。

ＤＸは、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略です。

まずはDigital Transformationの略が「ＤＴ」ではなく、「ＤＸ」の理由から。
英語では「Trans」は「Cross」と同義語であり、Crossは「Ｘ」と略式表記されます。
つまり、「Transformation＝X-formation」と扱われ、Digital Transformation がＤＸと省略されています。

では、ＤＸはどういう意味でしょうか。
ＤＸとは、高速インターネットやＡＩ（人工知能）などのＩＴの活用により、ビジネスや生活の質を高めていくことを指します。
もともと、2004年にスウェーデンのエリック・ストルターマン教授らが提唱したものですが、近年では一般的に「最新のデジタル技術を駆使した、デジタル化時代に対応するための企業の変革」という意味を持つビジネス用語としてよく使われます。

日本では、2018年に経済産業省が「ＤＸ推進ガイドライン」を策定し、次のようにＤＸを定義しています。

【ＤＸの定義】
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確率すること」

ＤＸの定義は前項の通りですが、まだ漠然としていて、いわゆるＩＴとの違いがはっきりしない、と言う方もおられるかもしれません。

ＤＸとＩＴ化では、実施する目的に違いがあると言えます。

ＤＸの目的が「ビジネスモデルや企業文化が変革されること」であるのに対して、
ＩＴ化の目的は「デジタルの活用による業務効率化」です。

例えば、手作業で行っていた発注管理の業務効率化のため、受発注システムを導入した場合、それは「ＩＴ化」です。受発注システムの導入により、既存業務を効率化できたとしても、事業全体のビジネスモデルが変わっていないため、ＤＸとは呼びません。

一方、今は当たり前の存在ではありますが、
もともと主流であった「店舗で店員が商品を売る」というビジネスモデルに対し、オンラインショップを初めて行ったケースはＤＸの1つと呼べます。

但し、現在は、厳密にはＤＸと判断する基準があり（※）、単に後追いでオンラインショップを運営するだけではＤＸと呼ばれず、受発注部分の業務効率化のためのＩＴ化という扱いになります。（※経済産業省とＤＸ銘柄の企業を認定している独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）の「ＤＸ推進指標」が参考になります。）

業務効率化のためだけのＩＴ化、データの乱用やなんとなくのアプリケーション導入がＤＸではなく、その施策が既存のビジネスモデルからどのように変革を起こし、ユーザーに新しい価値を届けることができるかを基準に考えるのが肝要です。